【安全に稼ぐ】動画編集の副業は会社にばれる？ばれたときの結末や7つの対処法を解説

「動画編集の副業をしたい」
「会社にばれないか心配」
「どんなときにばれる？ばれずに済む方法が知りたい」
などと考えていませんか？

副業を始める方が増えたとはいえ、まだまだ禁止している企業もあります。

動画編集で稼ぎたいけれど、もし会社にばれたらどうなってしまうのか不安に思う方も多いのではないでしょうか。

今回は、動画編集の副業が会社にばれるのを防ぎたい方に向けて、以下の内容を解説します。

• 動画編集の副業が会社にばれるパターン
• 会社にばれたらどうなるのか
• 対処法
• よくあるQ&A

ばれるのが怖くてなかなか副業を始められない方は、ぜひ本記事を読んで動画編集に取り組むかどうか検討してみてください。

動画編集の副業が会社にばれる可能性は低い

動画編集の副業を始めたからといって、会社にばれてしまうケースはほとんどありません。会社への申告は必須ではなく、クライアントが会社に報告することもないためです。

ただし、100％ばれないとはいい切れません。可能性が低いとはいえ、会社に知られてしまうケースもあります。

実際にどんな場面でばれてしまうのかについては、次に詳しく解説します。

動画編集の副業が会社にばれるよくあるパターン

動画編集の副業をおこなって、会社にばれてしまうケースを見てみましょう。

１つずつ見てみましょう。

1.会社内で副業しているところを見られてしまう

動画編集はパソコンがあればできるので、会社の休憩時間を有効活用したい方もいるでしょう。しかし、業務以外のことをおこなっていると目立ちます。

また、動画編集の作業画面はやや特殊なので、副業をしていることがばれやすいもの。

たとえ社外であっても、会社の近くのカフェやファミレスなどで作業をしていると、同僚に見られる可能性が高まります。

会社にばれたくないなら、社内や職場近辺では作業しないように気をつけましょう。

2.同僚にバラされる

「同僚なら話しても大丈夫だろう」と、動画編集の副業をしていることを安易に話すと上司にばらされてしまうリスクが高まります。

飲み会などお酒の席だと、ついつい口が滑ってしまうこともあるでしょう。また、副業で稼いでいることを妬んだ人から、密告される可能性もゼロではありません。

会社に知られたくない場合は、誰にも話さないほうがリスクを避けられます。

3.住民税が急に増える

副業していることを誰にも言わなくても、住民税でばれる可能性があります。

住民税は、前年度の所得で決まるもの。前年度の副業収入が多いと、住民税が一気に増えて経理に不審に思われてしまいます。

副業収入の確定申告をおこなう際に「特別徴収」にしていると、給料から天引きされるためばれやすくなります。自分で支払う「普通徴収」に変更することで、未然の防止が可能です。

動画編集の副業が会社にばれるとどうなる？

実際に、動画編集の副業が会社にばれてしまったらどうなるのでしょうか。押さえておきたい3つのポイントを解説します。

1つずつ見てみましょう。

クビになる可能性は低い

動画編集の副業がばれたからといって、いきなりクビになる可能性は低いでしょう。

厚生労働省では「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を作成し「原則として労働者は副業や兼業ができる」としています。また「日本国憲法第22条」でも、副業は個人の自由としています。

もちろん、会社で就業規定に副業を禁止と定めることは可能です。しかし、副業をおこなうことが法律に違反するわけではないため、クビになる可能性は低いといえます。

副業禁止の会社の場合は罰則を受ける可能性がある

会社の就業規定に「副業禁止」の項目がある場合、何かしらの罰則を受ける可能性があります。

特に、会社に迷惑をかけるような副業をおこなっている場合は注意が必要です。

たとえば、

• 就業時間の間に副業をおこなった
• 副業に取り組むことで本業に支障がでた
• 副業で本業の情報が漏洩した
• 競合他社で副業をおこなった

などの場合、会社側は「本業に支障をきたす行為である」とみなして処分を下せます。

副業で稼ぎたいとしても、本業に支障が出るような働き方は避けるべきです。

就業規則には副業禁止と明記されていないケースもある

そもそも、会社の就業規則に副業に関する記載があるのかどうかチェックしておきましょう。

たとえば上司に副業がばれて処分を言い渡されたとしても、会社では副業を禁止していないケースもあります。

その場合、処分が無効になる可能性が高いので、しっかりチェックした上で副業に取り組んだほうが安心です。

動画編集の副業が会社にばれないための7つの対処法

動画編集の副業が会社にばれないための対処法を、7つの項目に分けて解説します。

動画編集の副業を始めたいと考えている方は、ぜひチェックしてみてください。

1.住民税を自分で納付する

住民税の納付方法は「特別徴収」と「普通徴収」の2通りあります。それぞれの違いは、以下のとおりです。

• 特別徴収：会社の給与から住民税を徴収する
• 普通徴収：確定申告により自分で住民税を納付する

動画編集の副業で確定申告をおこなう際、住民税は自分で納付する「普通徴収」を選びましょう。

自分で納付する方法に変えれば、給与から収める住民税額に影響が出ないため、副業収入がばれる心配がありません。

なお、マイナンバーから副業がばれることはないのでご安心ください。

2.動画に顔出しで出演しないように気をつける

顔出しで動画を配信したり、人の動画に出演したりするのは避けた方がいいでしょう。特にYouTubeといった誰でも閲覧できるサイトの動画出演は、同僚に見られる可能性があります。

取引先の人が見て、話題になりばれることもあり得ます。ばれたくない方は「誰も見ないから大丈夫だろう」ではなく「誰かが見ているかもしれない」と考えたほうが無難です。

3.会社の人に副業をしていることを話さない

会社の人に副業をしていることは口外しないほうがいいでしょう。信用できる相手だとしても、雑談中やお酒の場でぽろっと口に出してしまう可能性がないとはいえません。

また、話しているところを誰かに聞かれるリスクもあります。

副業で稼いでいることを羨ましく思った同僚が密告することもあり得るので、ばれるリスクが高まる行動は起こさないほうがいいでしょう。

4.SNSで副業について発信しない

SNSの利用にも気をつけましょう。ニックネームを使っていたり会社の人との繋がりがなかったりしたとしても、過去の発信内容や写真から特定されるリスクがあります。

副業について発言したいのであれば、専用のアカウントを持ったほうがいいでしょう。そこでは、プライベートがわかる写真や情報を載せるのは避けるべきです。

不便に感じるかもしれませんが、ばれないためには多少の努力も必要です。

5.副業収入は家族の口座に振り込んでもらう

副業収入を受け取る口座を家族名義のものにするのも1つの方法です。通帳や明細が見られてしまうケースはほとんどないと思いますが、まとまった収入があっても家族の収入だと判断される可能性が高いので安心です。

ただし、家族名義で副業をおこなうとなると、自分自身が副業収入を得ていないことになり脱税扱いになるリスクがあります。口座を借りるだけに留めておきましょう。

6.収入が年間20万円を超える場合は確定申告をきちんとおこなう

副業収入が20万円を超えるなら、確定申告を忘れずにおこないましょう。「ばれたくないから確定申告をしない」という選択をすると、税務調査される可能性があります。

不足している税額を収めないでいると、会社に連絡が行くことも考えられます。支払うべき税金はしっかり払って、正々堂々と副業をおこないましょう。

7.本業に支障が出ないように副業に取り組む

副業が忙しくて本業がおろそかになってしまうと「なぜそんなに疲れているのか」「何がそんなに忙しいのか」と疑われてしまいます。

動画編集に力を入れるのはいいことですが、本業があっての副業です。初めのうちは1つの編集作業にも時間がかかるので、自分の時間を削らなければならないこともあるでしょう。

だからといって、寝不足になるほど仕事を入れたり、本業の合間に副業に取り組んだりすることは避けるべき。

本業に支障が出ない範囲でこなせる仕事量に調整することも大切です。

どうしても動画編集がやりたいのであれば、副業ではなく本業として本格的に始めるのも選択肢の1つ。副業でやっているうちは、会社に迷惑をかけないように気をつけましょう。

動画編集の副業がばれるか心配な方によくあるQ&A

動画編集の副業がばれるかどうか気になる方によくある疑問を紹介します。

1つずつ見てみましょう。

動画編集の副業は雑所得？事業所得？

動画編集の副業が「雑所得」になるか「事業所得」になるかはケースによって異なります。記帳や帳簿書類の保存が必要ない場合は、雑所得です。

一方、記帳や帳簿書類の保存が必要になる場合は事業所得とするケースが多いようです。

一般的には稼ぐ金額が多い（数十万円～）なら事業所得、数万円なら雑所得と考えておくと良いかもしれません。もちろん数万円でも事業所得に分類したほうがいいケースもあるため、気になる方は税務署に相談してみてください。

なお、会社の就業規則で「給与所得は禁止」となっている場合は、動画編集で副業収入を得るのは対象外ということです。
アルバイトという形態で動画編集の仕事をしていない限り、動画編集の収入は事業所得か雑所得に該当するため、給与所得には原則なりません。

動画編集では何が経費にできる？

動画編集で経費にできるものは、以下のような項目です。

• 家の一部
• 電気代
• スマホ使用料
• インターネット使用料
• 動画編集のソフト代
• パソコンの購入費
• 勉強費（書籍代など）
• オンラインサロンの加入費　など

意外と経費にできる項目は多いです。忘れずに申告しておきましょう。

動画編集の確定申告は「白色申告」と「青色申告」どちらがいい？

確定申告には、白色申告と青色申告の2つのパターンがあります。

それぞれの違いをざっくり分けると、以下のようになります。

• 白色申告：書類作成が簡単だが、控除額が少ない
• 青色申告：書類作成が複雑だが、控除額が大きい

青色申告のほうが節税できますが、あらかじめ「青色申告承認申請書」と「開業届」の提出をしないと提出できません。

副業を始めて初年度は白色申告になるケースが多いですが、2年目からは控除額が大きい青色申告をおこなうのがおすすめです。

動画編集の副業に取り組むときは会社にばれないように対処しよう

動画編集の副業が会社にばれるのを防ぎたい方は、まず住民税の納付方法に気をつけましょう。あとは、副業をしていることを同僚や上司などに知られないように配慮することが大切です。

副業が軌道に乗り本業を上回るほどの収入が得られるようになったら、動画編集を本業にするのも選択肢の1つ。自由な働き方に憧れる方は、ぜひ目指してみてください。

動画編集の副業に取り組むには、まず編集スキルを身につける必要があります。「動画編集CAMP」は、土日2日間の通学でYouTube動画の現場レベルの編集力が身につくスクールです。

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